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zoom RSS パル判決の「勧告」を読む 2.全員無罪

<<   作成日時 : 2008/01/22 16:22   >>

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極東軍事裁判におけるパル判決文中の「勧告」について,共同研究「パル判決書(上),(下)」東京裁判研究会 講談社学術文庫や,朝日新聞法廷記者団著「東京裁判」(上中下三巻) 東京裁判刊行会,インターネットの Wikipedia 等を参照しながら,考察を続けたいと思います。
共同研究「パル判決書(下)」東京裁判研究会 講談社学術文庫からパル判決の「勧告」の最初に書かれた文章を引用します。

[共同研究「パル判決書(下)」東京裁判研究会 講談社学術文庫 p.727 より引用]
第七部 勧告
以上述べてきた理由にもとづいて,本官は各被告はすべて起訴状中の各起訴事実全部につき無罪と決定されなければならず,またこれらの起訴事実の全部から免除されるべきであると強く主張するものである。
本官は起訴状に列記されたどの国にたいするどの戦争にしても,それが侵略的であったかということは考察しなかった。戦争というものが犯罪的性質を有するか否かについては国際社会における諸国家の一般に広く行われている行為を念頭においたさい「侵略戦争」を定義づけるあたって,本官の感ずる困難をすでに述べておいた。[引用終わり]

パル判事が被告全員無罪と主張する理由は勿論その膨大なパル判決書に書かれています。それをここに紹介することは素人の私には非常な困難を伴う作業であります。代わりに,インターネットにあるパル判決書関連のホームページを紹介します。

1.世の中驚くことばかり!
http://blog.goo.ne.jp/melody777_001/c/4167582413dcbcec90e3f4c190c30ce4
2.我が子に伝える誇りある近代史:第4章 終戦以降 第1話 東京裁判(極東国際軍事裁判)
http://wwwi.netwave.or.jp/~mot-take/jhistd/jhist4_1.htm
3.神崎じいBlog :スガモプリズン                       (前編): http://siegfried.cocolog-nifty.com/blog/2006/03/post_6bc8.html
(後編): http://siegfried.cocolog-nifty.com/blog/2006/03/post_c1eb.html

これらの HP に書かれている主な意見の要約を列挙します。

1. 世の中驚くことばかり!
(1) つまり、日本の降伏は、国家の無条件降伏ではなくて、日本国軍隊の無条件降伏を条件とした降伏である、という立場をとっている。
(2) もちろん、有条件降伏であった、日本の戦争犯罪を裁く場合には、国際軍事裁判所が判決の根拠とすべき法は、あくまで現行の国際法のみであって、事後法を制定する権限はどこにもないことを、改めて論じている。
(3) 諸権威によって提案された判定の標準によれば、ソビエト連邦は日本にたいする侵略戦争を開始したという罪を犯したという結果になるであろう。
・・・・・中略・・・・
みずからかように犯罪を犯した国々が、自国民中の同種の犯罪者を等閑に付し、一丸となって戦敗国民を同様の犯罪のかどで訴追しようとは、かりそめにも信じられないので、本官は、各国は侵略ということに関して、この結果を生ずるような判定の標準のいずれをも採用していない、という結論に達するものである。

2. 我が子に伝える誇りある近代史
(1) 事後法で裁判を行う不公平さ
極東国際軍事裁判所条例中には、裁判所が被告達を裁くための裁判管轄権を持つ犯罪として@「平和に対する罪」A「通例の戦争犯罪」B「人道に対する罪」の3つを規定した。しかし、日本がポツダム宣言を受諾して連合国に降伏した当時、国際法上存在していた戦争犯罪は、俘虜虐待、民間人の殺害、財物の掠奪など、「通例の戦争犯罪」といわれるものだけであって、@の「平和に対する罪」とBの「人道に対する罪」は国際法上存在していなかった。従って、条例中にかかる犯罪を規定することは、「法なき所に罪なく、法なき所に罰なし」とする「事後法の制定による裁判の施行を非」とする近代文明国共通の法理に反した行為であり、このことは公判開始後、法廷で大きな論争の的となりました。
(2)侵略戦争は犯罪であるか
これに対し、パル判事のみが侵略戦争が違法であるという主張そのものを斥けた。パル判事の理論に従えば、パリ条約の締結後も「国際生活において、従来存在した戦争の法律的地位は、なんらの影響も受けなかった。」「或る戦争が自衛戦であるかないかという問題が依然として裁判に付することのできない問題として残され、そして当事国自体の『良心的判断』のみに俟つ問題とされている以上、同条約は現在の法律になんら付加するところがない」と書いた。

3.神崎じいBlog :スガモプリズン
 パル判事の意見は、そもそも極東国際軍事裁判所の設置自体に疑問ありとするものだった。根本からおかしいと指摘したのだ。侵略戦争の定義は確立しておらず、“平和に対する罪”と“人道に対する罪”は事後法であるからにして戦争における個人責任追及を否定したのだ。
 パル判事の言葉に注目したい。「おそらく現在のような国際社会においては“侵略者”という言葉は本質的にカメレオン的なものであり、単に“敗北した者の指導者たち”を意味するだけのものかもしれない」と前提として述べている。そして最も有名な言葉は、ある歴史家の言葉を引用した次の言葉である。「現代の歴史家でさえも次のように考える事ができる。即ち今次戦争(米との戦争)について云えば、真珠湾攻撃の直前に米国務省が日本政府に送った物と同じような通牒(ハル・ノート)を受け取った場合、モナコ王国やルクセンブルク大公国でさえも合衆国に対して矛を取って起ち上がったであろう」。通称“パル判決”が何を云わんとしてたのかじっくり考えてほしい。

次にパル判決とは異なる立場の意見について調べてみます。
朝日新聞法廷記者団著「東京裁判」(上巻) 東京裁判刊行会 p.189 以下から引用します。これは極東軍事裁判開廷劈頭における清瀬一郎弁護士の陳述に対する,イギリスを代表するコミンズ・カー検事の反論であります。被告全員を有罪とする立場からの主張は,パル判決やその解説と比較することによって,何かと我々日本人にとって参考になるのではないかと考えます。

[朝日新聞法廷記者団著「東京裁判」(上巻) 東京裁判刊行会 p.189 以下から引用]
コミンズ・カー検察官反論要旨
この(清瀬弁護士の)申し立ては,当法廷の全管轄権を攻撃しようとしているものではないが,しかし,事実上,起訴状のある訴因を削除し,裁判所条例のある部分を攻撃しようとの意図をもつものであります。またそれは,ポツダム宣言および降伏文書の一部辞句を狭義に解釈しようとの試みにもとづいていることは間違いのないところであります。こうした基礎に立てば,この申し立ては簡単に処理できるものでありますが,われわれはかかるやり方に対し二つの反論を指摘したいと考えるのであります。

第一は,法廷設置特別宣言の冒頭にある如く,戦争犯罪人を裁判に付するとの連合国の権利は,ポツダム宣言とそれに附属する他の文書に対する降伏文書による日本政府の同意だけにもとづいてはいないということであります。それどころか,いかなる国家ならびに国家群も条約によって禁じられない限り,そうしたことが必要な時には,いついかなるところでも戦争犯罪人を裁判に附する個有の権力をもっているのであります。
こうした原則は,しばしば打ち立てられたし,一九三一年出版されたストウェル氏の国際法第五百五十七〜五百九十八ページの中に遺憾なく要約されております。
「昔,各部族の集会が立法,司法,行政の全権を持ったように,一つの神聖総会(カトリック枢機卿の行う教皇選挙会議のこと)に参集する諸国家は国際法の全ての権力を保存する。これまでいわれているように,一般的かつ正しくは,個人の処罰はその罪を犯した人間の属する国家にまかされるものである。そしてその国家が怠慢であり,法の適用に失敗した時は,代行国家がその場合同様の処罰規定を適用する。しかし諸国家の平和に対する犯罪が処罰をまぬがれるという不名誉と危険から国際社会を守る必要がある特殊な場合においては,会議の参加国は事後であっても犯罪を定義し,法廷を構成し,かつ裁判への服従を強制することができる。しかしこうした手続きにおいても,国際法は各個人に対し,最小限度の安全を保障し,かつ法の正当な手続きなくして審理され,起訴され,刑罰をうけることがないよう要求していることを想起すべきである。」

第二の反論は,ポツダム宣言は,連合国の意向についての声明という形式の中である種の条件を想起しているとはいいながら,その第十三項に,日本の全武装兵力の無条件降伏を要求して終結していることであります。
一九四五年八月十日,スイス代理公使を通じて送った通告の中で,一つの条件を持ち出そうとした日本政府の試みは,八月十一日即時に拒絶され,日本政府は降伏文書そのものの中に,無条件降伏を字句をもって宣言しました。
ポツダム宣言およびその他の文書における声明は現在充分に実施されつつあり,将来も実施されるであろう。しかしこれらの声明は本件の起訴に当たり,被告人にいかなる権利も与えるものではなく,また本裁判所条例に対し,いかなる攻撃をも彼等に許すものではありません。
ポツダム宣言に基礎をおく(清瀬弁護士の)本申し立ての第一点を処理するに当たって申し述べたいことはこの申し立てが(ポツダム宣言)第十項の「戦争犯罪人」なる言葉を裁判所条例第五条(ロ)に記載された「通例の戦争犯罪」に制限し,それにせまい意義を与えようとする試みに根拠をおいている,ということであります。
しかし,ポツダム宣言第十項は,「戦争犯罪」の完全な定義をふくむものではなく,他の事態に対すると同様,連合国を代行する最高司令官の引きつづき出す指令によって拡大される余地を残していることが明らかであります。
これは,一九四五年八月十一日の書簡第三項「降伏の瞬間より国家を統治すべき天皇および日本政府の統治権は,降伏条件を遂行するため適当と認められる手段をとらんとする連合国最高司令官に服従すべきものなり」において明確化されています。
右の文章は降伏文書自体の最後の項に再びその言葉通りに記してあります。
そればかりでなく,ポツダム宣言第十項は,「峻厳なる裁判が,わが俘虜に残虐行為を加えたものを含め総ての戦争犯罪人に対して課せられるべし」との適宜な言葉で,「通常の戦争犯罪」として規定されたものの他の犯罪が含まれることを明らかにしております。

(戦争犯罪の個人責任について) 私がすでに引用したストウェル氏の文章はさらに次のようにつづいています。
「国際社会のために行動する戦時連合国は,もしそうやろうと思えば,カイゼル(元ドイツ国皇帝ホーヘンツォルレン家のウイルヘルム二世)を,一九一四年八月の事件における彼の個人的責任のために,裁く権利を持っていた。しかしこれら連合国も,政治家による法廷を任命し,カイゼルが自己弁護のために要求する可能性のある書類をその記録保存所から提出することを拒否する権利はもてなかったことだろう。
世論の実情からみて,カイゼルの裁判に関して条約の諸条項を実施に移す試みががなされなっかたこともうなずける。しかし社会を守り,事前に定義を下せない犯罪を処罰するため個人の責任という原則を維持することは必要である。」
本件においては,一国の元首を裁くことの妥当性につき,カイゼルの場合に多少の論争を起こしたような問題は存在しません。
われわれが裁こうとする被告人たちは,われわれが立証しようと考えているように,われわれが訴追しつつある平和に対する犯罪を犯す上で効果的な力を日本において行使したのであります。
原則はすでに定められています。前例は,日本をふくむ数多くの国々によって確立され,承認されているのであります。

[コメント]現在の日本において,昭和の戦争は侵略戦争ではなく,自衛のための戦争であり,アジアの植民地解放のための戦争であるとの考えを持つ人達が発言力を増しつつあるように見えます。何故そのような考え方が力を加え続けているのかは,様々な立場から調査研究されなければなりませんが,ここではその点については触れないことにします。そして,パル判決に関連して出来るだけ原資料に当たって,混乱した各種の見方・考え方について,素人の独断と偏見ではありますが,コメントしたいと思います。

[1]第二次世界大戦において,日本は連合国に無条件降伏したのか。
ポツダム宣言には,「十三、吾等ハ日本国政府カ直ニ全日本国軍隊ノ無条件降伏ヲ宣言シ且右行動ニ於ケル同政府ノ誠意ニ付適当且充分ナル保障ヲ提供センコトヲ同政府ニ対シ要求ス」と書かれています。カイロ宣言には,「右ノ目的ヲ以テ右三同盟国ハ同盟諸国中日本国ト交戦中ナル諸国ト協調シ日本国ノ無条件降伏ヲ齎スニ必要ナル重大且長期ノ行動ヲ続行スヘシ」と書かれています。
このことをもって,日本人の中には連合国は態度を軟化して日本国に対しては有条件降伏を求め,日本軍に対しては無条件降伏を求めたと解釈する人達が居ます。
一方,連合国の立場は,コミンズ・カー検事の明言した,「一九四五年八月十日,スイス代理公使を通じて送った通告の中で,一つの条件を持ち出そうとした日本政府の試みは,八月十一日即時に拒絶され,日本政府は降伏文書そのものの中に,無条件降伏を字句をもって宣言しました。」という文章の内容から一歩も後退することはないでしょう。

[2]極東国際軍事裁判は事後法を適用した間違った裁判ではないか。
極東国際軍事裁判所条例中には、裁判所が被告達を裁くための裁判管轄権を持つ犯罪として@「平和に対する罪」A「通例の戦争犯罪」B「人道に対する罪」の3つを規定しました。
@「平和に対する罪」,B「人道に対する罪」が事後法であったというのが,現在の通説となっています。例えば,
事後法:Wikipedia:
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B3%95%E3%81%AE%E4%B8%8D%E9%81%A1%E5%8F%8A
戦犯法廷
第二次世界大戦以前は国家機関として行為した個人には刑事免責が認められるとされていた(国家行為の法理)が、第二次世界大戦の敗戦国の指導者達には国家行為の法理は適用されず、犯罪者として刑事責任に問われたため、この処置は法の不遡及に反するという指摘がなされている。詳細は関連項目を参照。
ニュルンベルク裁判(ドイツ):
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8B%E3%83%A5%E3%83%AB%E3%83%B3%E3%83%99%E3%83%AB%E3%82%AF%E8%A3%81%E5%88%A4
東京裁判(日本):
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A5%B5%E6%9D%B1%E5%9B%BD%E9%9A%9B%E8%BB%8D%E4%BA%8B%E8%A3%81%E5%88%A4
ラダ・ビノード・パール :
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A9%E3%83%80%E3%83%BB%E3%83%93%E3%83%8E%E3%83%BC%E3%83%89%E3%83%BB%E3%83%91%E3%83%BC%E3%83%AB

これに対して,コミンズ・カー検事は,「しかし諸国家の平和に対する犯罪が処罰をまぬがれるという不名誉と危険から国際社会を守る必要がある特殊な場合においては,会議の参加国は事後であっても犯罪を定義し,法廷を構成し,かつ裁判への服従を強制することができる。」と,主張しています。更にそれを補強するように,「しかし,ポツダム宣言第十項は,「戦争犯罪」の完全な定義をふくむものではなく,他の事態に対すると同様,連合国を代行する最高司令官の引きつづき出す指令によって拡大される余地を残していることが明らかであります。」等,と事後法適用の正当性を主張しています。そして,日本は無条件降伏したのだということを繰り返し強調しています。

[3]極東国際軍事裁判において,戦争における個人責任を追及することは認められるか。
パル判事の意見は、そもそも極東国際軍事裁判所の設置自体に疑問ありとするものだった。根本からおかしいと指摘したのだ。侵略戦争の定義は確立しておらず、“平和に対する罪”と“人道に対する罪”は事後法であるからにして戦争における個人責任追及を否定したのだ。(「神崎じいBlog :スガモプリズン」から)

これに対して,コミンズ・カー検事は,第一次世界大戦におけるドイツ皇帝の例に触れながら,
「本件においては,一国の元首を裁くことの妥当性につき,カイゼルの場合に多少の論争を起こしたような問題は存在しません。われわれが裁こうとする被告人たちは,われわれが立証しようと考えているように,われわれが訴追しつつある平和に対する犯罪を犯す上で効果的な力を日本において行使したのであります。原則はすでに定められています。前例は,日本をふくむ数多くの国々によって確立され,承認されているのであります。」
と主張しています。

有罪か,無罪か,相異なる二つの主張についてその一端を述べました。我々日本人はパル判事の「全員無罪」との主張を拠り所として,日本独自の歴史観を世界に向かって発信することも可能でありましょう。また,連合国との条約上の約束や,国際情勢に鑑みて,昭和の戦争において日本人が諸外国に与えた多くの苦痛と損害について我々自らが反省し,諸外国の納得するような歴史観を我々日本人が持ち続け,国際社会の支持と協力の中で,国際社会の一員として歩むことも一つの道でありましょう。

パル判事の「全員無罪」との主張は「極東国際軍事裁判においては,被告の誰一人も有罪とすることはできない。」というものではないか,と私は考えます。しかし,パル判事も裁判以外の世界では,「日本は連合国に無条件降伏して,侵略戦争を行ったことを公式に認めた。そして,日本は昭和の戦争で諸外国に多大の苦痛と損害を与えたことを反省し,諸外国に対して謝罪と償いをしなければならない責任と義務がある。」という戦後日本の置かれた立場まで否定したわけではない,と私は考えます。

侵略戦争については,当ブログの記事:侵略戦争の定義:
http://aiaiwa.at.webry.info/200707/article_6.html
から引用します。
「侵略戦争というのは,勝利後において新しく領土や利権を獲得した戦争のことである。」
この定義に従えば,侵略戦争をしなかった国は現在の世界には存在しないのではないでしょうか。悲しいことですが,それが歴史の真実であると考えます。

このように侵略戦争の定義を考える時,現在の地球上で日本だけが侵略戦争をしたことを認め,平和的な民主主義国家として二十一世紀を生きようとしています。諸外国は他国の侵略戦争を処罰しても,自国の侵略戦争については無責任な態度を取っています。敗戦国日本が今後世界に向かって発信すべきことは,「侵略戦争は止めよ。」ということです。日本だけがそのように意思表示する資格を持っている,と私は確信します。

パル判事の「全員無罪」を拠り所として,昭和の戦争は自衛戦争であった,と日本が主張することは,「世界中の侵略国家も全員無罪」となり,この世界にはびこる冷血非情な侵略戦争を野放しにすることにつながるものではないか,と私は危惧します。
(記入: 08/01/22 16:20 藍愛和)

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