日本の対外戦争と世界の情勢

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zoom RSS 日露戦争・その六

<<   作成日時 : 2006/09/24 11:01   >>

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日露戦争(1904(M37)/2-1905(M38)/9)直前の我が国海外移民問題について、外務省編纂・外務省蔵版 日本外交文書 第三十六巻第二冊自明治三十六年一月至明治三十六年十二月 日本国際連合協会発行 事項一九 加奈陀に於いて本邦移民制限の件、事項二○ 米国に於いて本邦移民制限の件、事項二一 豪州に於いて本邦移民制限の件等を参照し、考察を加えたいと思います。我が国は狭い国土に多数の人口を擁し、常に貧困と飢餓の恐怖に曝されていました。当時の我が国国民にとって、貧困と飢餓の恐怖から逃れる方法については幾つか考えられと思います。単なる素人考えでありますが。
第一は農業・商業・工業等の発達でありますが、明治三六年当時日本では欧米先進国に匹敵する程には学問・技術・教育・社会制度等の発達は充分ではなく、貧困・飢餓問題の解決にとって全くの力不足でありました。
第二は植民地獲得でありますが、日清戦争勝利によって獲得した台湾領土と韓国・福建省利権は充分に機能しませんでした。現地には既に多くの人々が生活しており、植民地支配に対する抵抗も激しく、又、現地住民の面倒も見なければならなかったでありましょう。満州国を植民地にする案は勿論日本国民の頭の中には在ったでありましょうけれど、そこには北の大国露西亜が同じ野望を抱いて待っていました。露西亜は或いは韓国・日本を共に植民地にする野望をも持っていたかもしれません。
第三は農民・商人・職人・工場労働者等の自覚の下、日本の社会制度を改良し、彼らが最低限度の文化的な生活を営めるようにすることです。しかし、当時としてはそれは叶わぬ夢であったでありましょう。既得権益に固執する特権階級がそれを許す筈がありません。
第四は一部強力組織団体が独裁制を確立して、社会制度を改革し、庶民の生活向上に専念することです。しかし、当時の日本には庶民の生活を第一に考える組織団体など無きに等しかったでありましょう。庶民の生活を第一に考える政治というのは、この地球上の全ての国の権力者が国民に第一に約束する公約でありますが、長く権力の座に在る組織団体はやがてその公約を忘れ、自己の権力維持を最優先する政治へと堕落し、衰退の道を辿るに至ります。独裁政治においては、特にその傾向は短期間に顕著に現れます。
第五は国民の共通理解の下、不妊・避妊処置を奨励し、堕胎を公認して産児制限をし出生数を押さえ込むことによって、家族の経済的負担を軽減し、男女平等の職業機会を構築することによって、収入をふやし、以て貧困と飢餓の恐怖からの脱却を計るという考えであります。これは当時の産めよ、殖やせよの富国強兵政策に真っ向から対立する計画であり、到底実現は望めなかったでありましょう。
第六は豊かな海外への移住であります。海外移民は日本に取っては貧困な庶民に富裕な生活獲得の機会を提供することになると共に、移民受け入れ国には安価で勤勉な労働力の獲得による、経済的利益をもたらすことになります。しかし、海外移民は外国の協力が不可欠であり、国家間利害の衝突によって様々な障害が発生しました。
各文書の最初にある [1/12一一四○]等は[1903(M36)年1月12日付け文書一一四○]等を表します。

事項一九 加奈陀に於いて本邦移民制限の件
[1/12一一四○]在晩香坡森川領事より小村外務大臣宛 帰化本邦人選挙権享有の訴願敗訴の件 付属書 英国枢密院判決書写し
公第五号 二月十二日接受
当英領加奈太へ帰化せし日本人選挙権享有訴願問題に関し明治三十三年十二月三日付き公第一八四号及び同三十四年五月二十一日付き公第六五号を以て前任清水領事より詳細申し進じ置き候通り晩香坡地方裁判所及び当州控訴院は英国国籍を有しながら其れ等の財産その他の私権に効果を及ぼすべき立法に容喙を許されざる者多数当州内に在住するは国家の為不利なるのみならず既に中央領地政府の制定に係わる帰化法に依れば帰化人は生来の英国臣民と同一の権利を享有すべき筈なるに之に矛盾する法律を当州議会は制定するの機能なしとの理由に依りそれぞれ帰化本邦人の勝訴に帰し候処其の後当州政府は右に対し英国枢密院に上訴したる結果客年十二月十七日同院は帰化人の選挙権に関し当州政府に於いて其の制限を制定することは違憲にあらずとの主意に依り別紙判決書写しの通り遂に帰化本邦人の敗訴と相成り当英領コロンビア州内に在住する帰化本邦人は全然参政権を褫奪(チダツ うばうこと)せられたることにて本件は其の終極を告げ候
明治三十六年一月十二日 在晩香坡 領事 森川季四郎
外務大臣男爵 小村寿太郎殿
(付属書)(英語原文省略しました。 藍愛和)

[1/31一一四一]在モントリオール能勢総領事代理より 小村外務大臣宛 日本人排斥問題に関しロリヱー首相等と面談の件 機密第四号 三月五日接受
昨年ブリチシュ=コロンビヤ州に制定せる移民、炭坑、工場雇人三条例の過般中央政府の為不認可せらるるや該州労働者一派は大いに憤慨し直ちに各所に大集会を開催し何れも中央政府の不理不法を訴え同州次期議会の際には該三条例共直ちに議決施行すべき旨を唱え次いで同州総長官及び検事総長等数名を陳情委員としてヲトワ府に派出し大いに中央政府に迫る所あらんとする趣森川領事より急報之有り候に付き右委員の来着を待ち小官は去る二十六日ヲトワ府へ出張首相ロリヱー大蔵大臣フヒルヂング司法長官フヒッパトリック商務長官カートライト労働事務長官兼駅遞(エキテイ 運輸のこと?)総監ミューロック庶務長官スコット等閣員中有力者に再三面談を遂げ我が政府は移民保護法に拠り其の移民の加奈太に渡来するを制限し居る今日ブリチシュ=コロンビヤ州民に於いて無用に喧噪するの必要之無き旨を反覆縷述し尚進んで日本移民は米国に於いて大いに歓迎せらるるに反し加奈太に於いて排斥せらるるの理由を見ず云々(中略)
尤も近々開会さるべき中央議会に於いてブリチシュ=コロンビヤ州選出代議士より日本人排斥法案等を提出すべきは勿論之有る可く候得共中央政府に於いては之が不成立に尽力すべきは勿論と相認め申し候併し乍ら政況の変化は到底予測すべからざるものあれば猶小官に於いて十分注意の上時々ヲトワ府に出張し直接各長官その他有力者に就き動静観察致す可き筈に之有り候別紙相添え此の段申し進じ候 敬具
明治三十六年一月三十一日 在モントリオール能勢総領事代理 領事能勢辰五郎(印)
外務大臣男爵 小村寿太郎殿
再申 本邦移民問題は本文の如き形勢に付き当分の間は従前の通り移民の渡来数を制限し置く方便宜と相認め申し候間此の段申し添え候也
註 付属書省略

[3/27一一四三]珍田総務長官より 警視総監、道長官、各府県知事宛 米国及び加奈陀向け移民禁止解除願い出に関する件 明治三十六年三月二十七日発遣 機密送第三号 警視総監(各通) 珍田外務総務長官 機密送第一八号 北海道庁長官各府県知事(但し東京府を除く) 
(前半部分略)。
今後熟と彼の地の情況をも調査し側ら彼我の情意を通ずるを勉め時機の到来を待ちて其の禁を解くべき方針に之有り候間右御含みの上米加行き出願の労働者に対して然る可く御示諭相成り候様致し度く此の段申し進じ候也
註 右地方長官へ示達の次第は在米加公使領事へそれぞれ通知されたり

[5/5一一四四]在晩香坡森川領事より小村外務大臣宛 (電報) 本邦移民に対し語学試験を課する移民法成立の件
Petersburg, 6-5-1903, 12-20 p.m. 
Rec'd., 7-"- " 9-10 a.m.
Komura, Tokyo.
在晩香坡森川領事 五月五日. 当地到来の移民に対し昨年通り試験を為すの規定ある移民法五月四日当州太守の認可を経て法律となれり渡航者に御注意を乞う委細公信.
Kurino (中継)
[5/9一一四五]在晩香坡森川領事より小村外務大臣宛 ブリティシュ・コロンビア州に於いて移民法及び労働者条例成立の件 公第三二号 六月三日接受
(前半部分略)
当州移民官は普通本法移民に対しては先に電報を以て申し進じ置き候通り客年の如く英語の試験を執行する筈に之有り候右試験方法に付いては左程込み入りたるものには之無く同法付則(B)表(本月二日付き公第二八号付属移民法参照)に自己の記名をなし生国等を記入し及び同表を完全に読了し得る者は合格する次第に之有り候得共渡来の本邦移民に対しては随分の困難に之有り従って多少入国を拒絶せらるる者も之有る可しと存じぜられ候間渡航者に対し猶注意方然る可く御諭達相成り候様致され度く候
(後半部分略)
明治三十六年五月九日 在晩香坡 領事 森川季四郎(印)
外務大臣男爵 小村寿太郎殿

事項二○ 米国に於いて本邦移民制限の件
[7/23一一五三]在米国高平公使より 小村外務大臣宛 米国への移民急増の趨勢と米国内に於ける移民排斥の意見に付き報告の件 公第一○四号 八月十九日接受
当国来入する外国移民の近来益々増進の勢いを呈しつつあるは独り本邦移民のみに限れるにあらず (中略) 近来欧州中央及び南部より渡来する移民非常に増進し本年六月三十日に終わる過去一カ年間に於ける渡来者は総計九十二万一千人にして内上陸を拒絶せられたる者僅かに八千七百六十九名なりとす (中略) 彼等の為将来合衆国の国利民福に危害を釀すものとし結局先に議会通過したる移民法に修正を加え一切の来住民に対して教育試験を課することとせずんば到底該法に於いて期待したる目的を達する能わざるべしと言うに在るものの如く云々(中略)。多数は外民の排斥若しくは制限を主張するものに之有り此の趨勢は自然我が邦移民の将来にも関聨するものにして大いに注意を要すべき儀と存じ候間御含み迄取り敢えず此の段具報に及び置き候 敬具
明治三十六年七月二十三日 在米国 特命全権公使 高平小五郎(印)
外務大臣男爵 小村寿太郎殿 (以下略)

[12/3一一五五]在米国高平公使より 小村外務大臣宛 日本人排斥法案米国下院に提出の件 機密公第七○号 明治三十七年一月四日接受
下院議員ロビンソン氏は去る一日を以て一個の極端なる日本人排斥法案を同院に提出相成り同案は外交委員会付託と相成り候 (中略) 右の如き法案は万々真摯なる討議の問題となるが如きことは之無かる可しとの事に之有り候得共移民制限の声頗る高き今日或いは意外に其の一問題と相成るべきやも計り難きに付き御参考迄別冊右法案相添え取り敢えず報告に及び候 (以下略)

[12/18一一五六]在ホノルル斉藤総領事より 小村外務大臣宛 米国議会に提出されたる本法移民拒絶に関する議案報告の件
付属書一 一九○三年十一月十一日米国上院に於けるロッジ提案 付属書二 一九○三年十一月十六日米国上院に於けるパーキンス提案 付属書三 一九○三年十一月十八日米国上院に於けるロッジ提案 付属書四 一九○三年十二月一日米国下院に於けるロビンソン提案 (以下略)

事項二一 豪州に於いて本邦移民制限の件
[2/9一一五八]小村外務大臣より 在タウンスヴイル田結領事宛 豪州聯邦移住制限法実施以後に於ける本邦移民に関する政府の方針の件 
送第六号
在タウンスヴィール 田結領事宛 小村大臣
豪州渡航者に対する旅券下付方の儀に関し客年十二月十七日付き公信第一○九号を以て縷々御上申の趣了承然るに豪州行き移民に関しては移民制限法実施以来本省より其の前追々発したる同州行き移民の制限及び旅券の取り締まりに属する訓令を一切廃止し何等の制限をも加えざる次第に之有り候えば今再び之が取り締まりをなすは当初の方針と矛盾するの嫌い之有り候 (中略) 之に加うるに豪州移民制限法実施以来時日を経過するに従い其の入国試験の提示も略ぼ本邦人の知る所となり仮令自由に放任するも多少の教育ありて入国試験に合格するの自信あるものに非れば無謀の渡航を企つるが如き事なきに至るべき乎と存じ候而して是等教育ある者続々渡航し上陸許可を得るに至らば其の結果豪州在留本邦人の品位を高むるのみならず間接に得る所も亦決して鮮少に非る可き乎と存じ候間右御含みの上然る可く御取り計らい相成られ度此の段回答申し進じ候也

[3/31一一五九]在シドニー永瀧総領事代理より 小村外務大臣宛 豪州聯邦移住制限法除外例停止の件 付属書 三月二十七日付き官報に掲載せられたる布告写し
公第十七号 四月二十八日接受
豪州移民制限法第三条m項に於いて禁止移民にあらざる夫に随行する妻並びに禁止移民にあらざる父又は母に随行する小児にして現に十八歳未満の者には制限法を適用せずとの規定をなしたりしが聯邦政府は本月二十七日付き官報を以て右除外例の施行停止を布告し禁止移民にあらざる夫に随行する妻及び其の小児と雖も総て一般移民と斉しく制限法を適用すべきこととせり右の如く突然除外例の停止を公布するに至れるものは近時豪州に住所を有する清国人中帰国の上妻子を帯来するもの往々あり随って有色人種の増加を来すべきを以て之を防遏せんとするに出でたるものたりと雖も該条項の施行停止独り清国人のみならず一般に適用せらるべきを以て向後本邦人の妻子携帯渡航者は大いに注意する所なくんばあらず
右布告文写し相添え取り敢えず報告し貴意を得たく候 敬具
明治三十六年三月三十一日 在シドニー 総領事代理 永瀧久吉(印)
外務大臣男爵 小村寿太郎殿
(付属書)(省略します。藍愛和)

[コメント]日本の人口と国土について、ブリタニカ国際大百科事典、インターネット等を参照しました。
日本の人口密度が高いことは良く知られていますが世界一ではありません。ブリタニカ 項目:日本p.147 によりますと、1980(S55)年時ホンコン、シンガポールは別にして、韓国 388人/km^2, オランダ 346人/km^2, ベルギー323人/km^2, 日本 314人/km^2 となっています。実は日本が世界一なのは耕地1ヘクタール当たり人口密度で 27.1 人となっています。そしてオランダのそれは 18.4 人であります。
明治以降の人口の推移と我が国国土の広さは以下の通りです。
人口の推移:1872(M5)年 3480万人 1912(T1)年 5057万人 1936(S11)年 7011万人 1997(H9)年 1億2617万人
国土:日本の領土面積は約38万km^2(2005/12/ ,「日本財団から」: http://www.nippon-foundation.or.jp/org/moyo/2006752/20067521.html)
日本の移民数がどの程度であったかについて調べました。次の HP に詳しくデータが出ています。
「日本人の海外移住略史、1868年−1998年」 : http://www.janm.org/projects/inrp/japanese/overview_ja.htm
ここのデータを見ますと、第二次大戦後の海外(主として中国・朝鮮・南方)からの引き揚げ者はおよそ 600万人ということであります。しかし、この HP では、米州大陸等への日本人の移民数が全体として何人であるかがはっきりしませんが、
「海外移住審議会意見 海外日系人社会との協力に関する今後の政策 平成12年12月11日」:http://www.mofa.go.jp/mofaj/annai/shingikai/ijyu/nikkei.html
によりますと、日本の海外移住者はおよそ 100万人で、現在移民の移住者及びその子孫である日系人は、ブラジルの約130万人及び米国の約100万人を始めとして米州大陸を中心に推定約250万人に達しているそうです。

日露戦争前の移民問題について考える時、加奈陀・合衆国・豪州の地元労働者の死活問題として、移民制限問題が発生したように見えます。移民制限問題に関聨してよく黄禍論とか、白豪主義とかが喧伝されていますが、それらは圧倒的多数の人口を擁し、且つ爆発的に膨張するアジア系民族に対する、人口数の伸び悩む他民族の恐怖心から出たものであったように思います。そのアジア系民族が強力な競争力を獲得することは他民族にとって確かに脅威でありましょう。アジア系民族である我々日本人が世界情勢を判断する時、常に人口問題を無視することはできないでしょう。この小さな地球上に犇めく人間群は存在すること自体が地球環境破壊の元凶たり得るかも知れません。我々霊長類たる人間はここで賢明な選択をしなければ、身勝手で愚かな動物に成り下がるでありましょう。なお、黄禍論については、次を参照して下さい。
黄禍論:出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%BB%84%E7%A6%8D%E8%AB%96
ドイツ語圏の黄禍論に現れた「男性の危機」
http://www.hmn.bun.kyoto-u.ac.jp/report/2-pdf/4_bungaku1/4_10.pdf#search=%22%E9%BB%84%E7%A6%8D%E8%AB%96%22
黄禍論はその表現が毒々しく差別的であるのに対して、その内容は前述しました様にアジア系以外の民族のアジア系民族に対する恐怖心を示す彼等の弱点以外の何物でもありません。アジア系民族にとっては、[2/9一一五八]の文書に示された小村寿太郎外務大臣の主張が非常に示唆に富んでいると思います。我々アジア系民族は自分自身の発展が他民族の国利民福に寄与するという誇りと自信を持って、しかも実際に他民族と協調し、他民族の為に努力行動することが黄禍論に対する最善の対処法となるのではないか、と考えます。我々アジア系民族にはそのように行動する義務と責任があります。
(記入:06/09/24 10:50 藍愛和)

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パル判決の「勧告」を読む 3.ナポレオン
極東軍事裁判におけるパル判決文中の「勧告」について,共同研究「パル判決書(上),(下)」東京裁判研究会 講談社学術文庫や,ブリタニカ国際大百科事典,インターネットの Wikipedia 等を参照しながら,考察を続けたいと思います。 共同研究「パル判決書(下)」東京裁判研究会 講談社学術文庫からパル判決の「勧告」を前回に続いて引用します。 ...続きを見る
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2008/02/24 15:22

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コメント(2件)

内 容 ニックネーム/日時
ありがとうございます
詳しくかけていてうれしいです
YO!チェケラ
2006/12/04 10:20
YO!チェケラさん,今日は。

多忙のため,最近パソコンの前に座る時間がなくなりました。レスが遅くなり,すみません。

素人の片手間仕事ですが,一生懸命書き込みをする積もりでおります。年末・年始は少しは暇になるかと思いますので,多少は書き込みに時間を割けるかも知れません。
今後とも御支援,御愛読宜しくお願いしますし。
藍愛和
2006/12/20 16:42

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